難関大入試を突破するには、相応の学力とともに、入試情報を把握しておくことが重要になります。ここでは慶應義塾大学の2021年度入試の概要、2022年度入試の変更点などについて見ていきましょう。

慶應義塾大学概要

慶應義塾大学は1858年に福澤諭吉によって開かれた蘭学塾が始まりで、1868年に近代私学である「慶應義塾」となりました。その教育理念は創設者である福澤諭吉が門下生に説いた「気品の泉源、智徳の模範」であり、この他にも独立自尊、実学、半学半教、自我作古、社中協力などが慶應義塾の精神として掲げられています。

慶應義塾大学は、2014年度、「スーパーグローバル大学創成支援」事業に、世界レベルの教育研究を行うトップ大学（タイプA）として採択されました。この事業は、世界トップレベルの大学との交流・連携を実現、加速するための新たな取組などの国際化を徹底して進める大学を文部科学省が重点支援する、というものです。これを受け、慶應義塾大学はこれまで以上に社会に貢献し国際評価を高め、世界に冠たる研究大学としての地位を確立するとしています。

2021年度一般選抜の状況

2021年度一般選抜の志願者は36,681人で志願者指数は95.4と4年連続の志願者数減となりました。しかし、選抜方法の大幅な変更を行わなかったこともあって、大学入学共通テスト受験を必須とした学部で大幅に志願者を減らした早稲田大学（指数90.7）とは対照的に、極端に志願者が減少した学部はなく、商、看護医療学部では志願者が増加しています。なお、理工、薬学部は7年連続、経済学部は5年連続、文、法、総合政策学部は4年連続の減少と、引き続き多くの学部で減少傾向にあり、経済、法、医、理工、薬学部は、2001年度以降の最少の数まで減少しています。

募集単位別でみると、昨年度より志願者が増加したのは経済学部B方式、法学部法律学科、商学部B方式、看護医療学部です。数学を課していない経済、商学部のB方式の増加は、今年度早稲田大学政治経済学部が一般選抜を数学必須の共通テスト併用型としたことを敬遠した私大専願者が流入したことも一因と考えられます。法学部法律学科の増加は昨年度大幅に志願者が減った反動と見られます。それに伴い今年度は実質倍率が政治学科を上回りましたが、合格最低点は２年連続で下回っています。

正規合格者、補欠者の入学許可者数はいずれも昨年度を上回り、入学許可者総数は昨年度比108.6％と増加しました。全学部合計の実質倍率（受験者数/入学許可者総数）は昨年度の4.1倍から3.6倍まで低下し、2001年度以降で最も低い倍率となっています。特に補欠者の入学許可者数は昨年度の約2倍に上っており、補欠者発表数の半数以上が入学許可となりました。理工学部以外のすべての募集単位で補欠者の入学許可者を出しており、文、経済学部は補欠者の全員が入学許可となっています。

補欠発表者数に対する入学許可者数の割合は、2001年度以降でも2014年度の66.0％に対し2011年度は19.7%と、年度によって大きなばらつきがあります。2001～2021年度の21年の平均は36.4%ですが、2021年度は52.7％と平均値を大きく上回った数となりました。また、2001年度以降、文、経済、医学部、薬学部薬科学科は毎年補欠発表者から入学許可者を出していますが、それ以外の学部・学科では出していない年もあります。

総合型、学校推薦型選抜

慶應義塾大学では共通テストを利用した入試を行わない一方、総合型選抜では文（自主応募制推薦）、法、総合政策、環境情報学部で多くの募集人員での募集を行っているほか、学校推薦型選抜では法学部などでの指定校推薦入試、また9月入学のPEARL入試（経済学部）など、多彩な入試制度が設置されています。

なお、総合型選抜は募集する学部・学科・方式によって出願要件が大きく異なります。選抜方法も学力重視から本人の資質重視までさまざまであり、志望する学部・学科にどのような選抜制度があるかをよく確認しましょう。

総合型選抜の競争率は学部によって大きく異なりますが、一般選抜より高い学部も少なくなく、例えば看護医療学部のＡ方式では競争率が一般選抜よりも大幅に高くなっています。前年度倍率が低い学部であっても翌年度は上昇する可能性もあるうえ、総合型選抜の場合は、その準備を一般選抜のための受験勉強と並行して行わなければなりません。安易な出願はせず、出願要件、自分の学習状況、過去問など、さまざまな方向から検討することをおすすめします。

2022年度変更点について

2022年度入試については法学部に変更点があります。一般選抜で課される外国語は英語のみとなり、ドイツ語、フランス語の選択はできなくなります。ドイツ語、フランス語履修者にとってはFIT入試(A方式)がその代わりとなる入試となり、それに伴ってFIT入試(A方式)の出願資格に追加項目が設けられます。また、第2次選考のグループ討論が口頭試問に変更になります。

このほかにも、総合政策、環境情報学部のAO入試の実施方法や、帰国生対象入試に変更があります。受験を検討している方は、必ず要項等で確認するようにしてください。

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記事見出し画像提供：慶應義塾広報室